私が起業した2001年頃は、「効果的で効率的な保健事業をしませんか？」という提案に「年配者も含め、まずは健康で生活して頂くこと。満足頂ける医療を受けて頂くこと。お金の話はその次です。」と答える健保の常務理事が少なくありませんでした。
多くの健保が拠出金・納付金に喘いでいる今、「特定健診・特定保健指導は本当に費用対効果が得られているのだろうか？」という声を聞くようになりました。
保険料率を上げざるを得ない状況になり、料率アップの提案をしたら「効果的で効率的な健保経営をしているのか？」と問われるかもしれない思い、考え方が変わってきたのかもしれませんね。
では、「効果的で効率的な健保経営」とはどのようなことなのでしょうか？
このテーマを考えるとき、私はいつも有事の時のトリアージュ（どの方から助けるのかを色分けした札を付けて区別する）を思い出します。現場で多くの死傷者が出ているにも関わらず、そこには限られた医師と薬剤と搬送車両しかないとき、医師は瞬時に「今、関わる人と関わらない人を決める」ことをしなければなりません。
保険料が潤沢に使え、毎年、別途積立金として蓄えられていた頃を救急車がこない日の救命救急室に例えるなら、現在は、今、関わったら助かる人にしか関われないトリアージュ状態と言えるかもしれません。
厚生労働省でも高齢者医療や重症者医療をどのようにすべきかに頭を悩ましています。猛スピードで突入した「超高齢社会」は想像以上の医療費負担を生み出したからです。
全員の人を助けられないなら、どの人から救うのか？今、日本国民はこの難しい選択をしなければなりません。かつて、日野原重明氏が「医師は病に倒れた人を死の淵から救い出そうとする。しかし、その挑戦は人の一生から見ると100％医師の負けである。人は必ず死ぬからである。」と話してくれたことがありました。また、ある医療ジャーナリストは「現代医学は老化を防止し、死を治療しようとしている」とも言いました。
人は「生老病死」という４つの避けることのできない苦を持つのであれば、それを受け入れながら、「今は
どれを選択するのか？」「どれから行うのか？」という選択と優先順位付が最も重要であると私は考えます。
保健事業の費用対効果を考えるには、対象者の年齢や改善の可能性、成功した場合としなかった場合の医療費差額等を考えに入れざるを得ない時代になったように感じるのは私だけでしょうか？

文責：鈴木誠二